2020年にコロナが流行し、イベントホールの収益が激減しました。持続化給付金などの一時しのぎや融資に頼っていましたが、抜本的な対策ができない状況でデジタルプラットフォームのご提案を頂き、藁にもすがる思いで導入しました。
驚いたのが、コロナ前よりも売り上げが２倍になったことです。デジタルプラットフォームは簡単に導入できない分、他社との差別化を図れるのが強みであることを実感しました。
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このように売上を倍増させることができます。
ライブハウスやイベントホールをはじめとした、小規模～大規模会場での導入実績がございます。
平和島イベントホール
コロナ前と比較して売上が２倍に
2018年にオープンし、順調に業績を伸ばしていましたがコロナ禍で売上が激減。
当社のオンライン配信システムやオンラインチケットシステムを導入したところ、コロナ前と比較して売上が２倍に改善しました。
ほぼゼロだったライブハウスの売上を改善
連日お問い合わせが来る状態に
コロナ禍中にオープンしたライブハウスで、売上実績がほぼゼロだったライブハウスの運営を引き継ぎ。独自のライブ配信システム・チケット販売システム・ネット集客を行う事で連日お問い合わせが来る状態に。
貴社の売上を向上させる
5つのソリューション
他店ではできないライブハウス・イベントスペースの集客システムを導入し、売上の向上をお手伝いします。
ライブ配信システム
無観客ライブやライブストリーミング配信が可能です。 機材やプラットフォーム一式がパッケージになったソリューションをご提供いたします。
電子チケット販売
電子チケットを導入することでイベント運営者は負担減、ライブハウス・イベントスペース様にとっては収益向上の効果が見込めます。
ファンクラブ・サロン
ファンクラブやオンラインサロンを提供することで顧客の囲い込みができ、貴社の新たな収益源を確保することが可能です。
Eコマース
倉庫と連携し全自動でECサイト注文～決済～発送までをワンストップで全世界にお届けします。イベントのグッズ販売をサポートすることで貴社の新たな収益源となります。
ホール予約システム
イベントホールのサイトで自社ご利用以外の空き日に予約を受け付けます。無駄のないホール運営をアシストします。
重要なのは「差別化」です
他社では簡単に導入できないソリューションを導入することで、ライブハウス・イベント会場の集客を強化できます。
コロナ禍以降、ライブハウス・イベントホールの利用形態は大きく変化しました。
集客力の低い店舗は軒並み閉店し、人が集まるライブは感染者数次第でキャンセルになることもあります。
このような中、安定した収益＋コロナ以前より大きく売り上げを上げる方法があります。それが「差別化」です。
顧客を囲い込むための「映像配信サービス」「オンラインチケット販売」「ファンクラブの開設」「物販をECサイト化」「オンライン予約受付」。これらのサービスをいち早く導入している店舗が、これからの１０年を生き残るために必須のソリューションと言えるでしょう
導入費用は０円から
システム導入費用は驚異の０円から。
設備導入が必要な場合でも、助成金制度を併用して
ほとんど費用負担なく運用を開始することが可能です。
よくある質問と答え
システム導入にあたってよくある質問と答えをご紹介いたします。
なぜ売上が上がるのですか？
多くのライブハウス・イベント会場では、従来型の現地でのイベントが主体となっており、配信はイベント主催者に任せる形態をとっています。そのため、配信ができないイベント主催者は配信可能なコンテンツを持っている会場へ流れる傾向があります。
つまり、その分機会損失をしていることになります。
当社はそういった配信コンテンツをイベントスペース運営者様に提供することで、見えないニーズを掘り起こし、売上を倍増させて参りました。
更に当社はチケット販売・ファンクラブ運営・Eコマース・予約システムといった複数のソリューションを併用することで、圧倒的な差別化を図る事が可能となっておいります。
もちろん集客するための努力も必要で売上の保証は出来かねますが、差別化を図ることで成果を出しやすい環境を構築しやすくなっております。
導入する予算がありません。
当社の提供するサービスは、多くが導入費用０円から導入いただけます。
そのため、初期費用をほとんどかけずに同じクオリティのシステムを導入いただけます。
なぜ０円から導入できるのですか
当社の提供するシステムは、２種類の方法でライブハウス運営者様・イベントスペース運営者様の費用負担をほぼゼロで運営できるようにしております。
①売上から一部を報酬としていただく
こちらは売上の5%～となっており、イベント主催者や会場運営者様の負担なく導入いただけるようになっております
②国や行政の支援制度を利用する
撮影機材や一部設備を導入するものに関しては、国や行政の支援制度を正式な手順を通して申請することで、実質費用負担をほぼゼロで導入する事が可能です。
